みなさん、こんにちは。
今回の記事では、大学入学共通テスト導入と同時期に登場する英語の民間試験についてご説明したいと思います。
よろしくお願いいたします。
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英語の民間試験とは？
英語民間試験が近い将来大学入試に導入される予定となっており、試験に関する話題がテレビや新聞などで度々報道されておりますが、一体どのような試験なのでしょうか。
試験の特徴や種類などをご説明します。
民間試験によって英語の４つの技能を測ることができる
大学入学共通テスト導入と同時に登場する英語民間試験は英語を話したり、書く能力を測る試験です。
これまで実施されていた大学入試センター試験では英語長文を読んで問題に答える問題やリスニング問題などがあり、英語を読んだり聴く能力を測ることは可能でしたが英語を書いたり、話す能力を測ることはできませんでした。
スピーキング、およびライティング能力は実際に外国に行って現地の人とコミュニケーションを取ったり、英語の論文を書く際に不可欠なスキルであると言えます。
英語の民間試験が導入されることで、英語を扱う上で必要な能力全てを隈なく測ることができるため、より実用的な語学力が醸成されることが期待されます。
英語の民間試験は１種類だけではない
民間試験は英語検定をはじめとする８種類から自分が受けたい試験を選択することができるとされてきましたが、2019年の7月、TOEICが民間試験から撤退することが発表され、現時点で民間試験の対象となっている試験は7種類になりました。
民間試験はTOEFLやIELTSなど、日本国内だけでなく海外でもたくさんの人が受験している試験も対象になっているため、大学入学後に海外に留学したいと考えている受験生の方は大学入学後を見据えた勉強ができます。
英語民間試験を受験する時期は？
通常大学入試は1月から3月にかけて実施されます。
大学入学共通テストについてはセンター試験と同様に毎年1月に実施されますが、英語民間試験は通常大学入試が行われる1月から3月ではなく、現役生であれば高校3年生の春から冬のいずれかの時期に開催される試験を受験し、その成績が大学受験の合否に利用されることになります。
つまり、今までであれば受験シーズンでなかった時期に受けた試験（たとえば英語検定）の結果が入試の合否に影響してくるということです。
受験シーズンと関係ない時期に受験できるので受験生の負担がそれほど大きくならないというメリットがありますが、早いうちから英語力を高めていく必要があるため、受験勉強（とりわけ英語の勉強）を高校2年生のうちから始めておかなければなりません。
英語民間試験は受験料の負担が大きい、地域格差があるなど公平性に欠けているという指摘がなされており、東京大学や京都大学などの一部の大学では民間試験を合否判定に利用しないと表明しています。
しかし、民間試験を合否判定に利用している大学は依然として多いため、自分の志望校の受験要綱を良く確認し、民間試験が必要であれば積極的に対策を進めることが必要でしょう。
英語民間試験は国立大学と私立大学とではどのような違いがある？
国立大と私立大を受験する場合で民間試験のウェイトや重要性はどれほど変わるのでしょうか。
国立私立それぞれに分けてご説明したいと思います。
国立大学を受験する場合
国立大学については多くの大学が英語民間試験を活用することを発表していますが、北海道大学、東北大学などは一切利用しないことを表明しています。
また東京大学や名古屋大学なども英語民間試験の成績を提出する必要はないとしていますが、東大や名古屋大については合否判定に民間試験は利用しませんが、出願をする際に民間試験の成績書類を提出することが求められています。
ただし、仮に民間試験を受験しなかった場合であっても大学から求められている英語力を有していることを高校が証明する文書や、事故や障害などで民間試験を受験することができなかったことを証明する理由書を提出すれば良いことになっています。
よって人によっては民間試験を受験することなく出願することが可能です。
いずれにせよ自分が受験する大学によって大きく事情が異なるので、受験生の方は大学の入試要項などを入念に確認し自分の志望校が民間試験をどの程度重視しているのかを把握しておくことが重要でしょう。
私立大学を受験する場合
私立大学についても一部英語民間試験を採用している大学があります。
たとえば早稲田大学は文学部、文化構想学部、国際教養学部の一般入試において民間試験の成績が合否判定に使われます。
ですが慶應義塾大学や同志社大学などの大学は2021年度入試については英語民間試験を全ての学部で合否判定に利用しないことを表明しており、大学によって民間試験の重要性が大きく異なっていることが分かります。
民間試験で成績があまり良くなくても他の科目でしっかりと点数を取れていれば合格できるのではないかと考えている方もいらっしゃるかもしれませんが、青山学院大学や上智大学などでは民間試験を「出願要件」の１つに定めているため、民間試験で指定されたレベル以上の成績を獲得することができなければ大学を受験することすらできません。
したがって民間試験が出願要件となっている大学を狙っている方はより真剣に民間試験の勉強に取り組む必要があるでしょう。
大学入学共通テスト利用入試でも民間試験が必要な場合がある
また大学入学共通テストの成績を使って私立大学を受験する「大学入学共通テスト利用入試」についても一部の大学（青山学院大学、立教大学など）では英語民間試験を合否判定に利用する予定となっているので、注意が必要です。
大学によって利用できる民間試験に違いがある？
先ほど英語民間試験は現時点で７種類（英検、ケンブリッジ英検、TEAP、TOEFL、IELTS、GTEC、TEAP CBT）が参加することになっていますが、大学によって入試に活用できる試験に制限があります。
多くの大学で採用している民間試験は英検やTOEFLです。
特に英検については日本全国各地で試験が行われており、地方に住んでいる方でも気軽に受験することができるのでどの試験を受験しようか迷っている方は英検を受験するのが良いのではないでしょうか。
今回の記事のまとめ
今回の記事では、大学入学共通テストと同時に登場する英語の民間試験の割合は国立大学と私立大学とではどのように異なるのかについてご説明いたしました。
国立大学の場合では北大や東北大など民間試験を一切活用しない大学がある一方で、東大や名大など出願する際に民間試験の成績が必要な大学や合否判定に民間試験を活用する大学も存在します。
私立大学の場合民間試験の成績に関わらず受験ができる大学も多いですが、一部の大学や学部での一般入試、大学入学共通テスト利用入試では民間試験の成績が必要になってくることもあります。
大学によって民間試験の重要性が大きく変わるので、受験生の方は入試要項をよく確認するようにしてください。
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